日興ｲﾝﾌﾚ戦略ﾌｧﾝﾄﾞ
(毎月分配型)/(資産成長型)
ﾘｽｸ情報
◆当ﾌｧﾝﾄﾞは､主に投資信託証券に投資を行ない､投資対象とする投資信託証券は､主に株式､債券､商品先物取引および物価連動債券など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動ﾘｽｸもあります｡)を投資対象としているため､基準価額は変動します｡特に投資する新興国の株式および債券などは､先進国の株式および債券などに比べて価格変動が大きくなる傾向があり､基準価額にも大きな影響を与える場合があります｡したがって､元金を割り込むことがあります｡
◆投資対象とする投資信託証券の主なﾘｽｸは以下の通りです｡
【価格変動ﾘｽｸ】
○一般に株式の価格は､国内および国外の経済･政治情勢などの影響を受け変動します｡ﾌｧﾝﾄﾞにおいては､株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合､重大な損失が生じるﾘｽｸがあります｡
○一般に公社債は､金利変動により価格が変動するﾘｽｸがあります｡一般に金利が上昇した場合には価格は下落し､ﾌｧﾝﾄﾞの基準価額が値下がりする要因となります｡ただし､その価格変動は､残存期間･発行条件などによりばらつきがあります｡
○商品先物取引は､商品(ｺﾓﾃﾞｨﾃｨ)市況変動の影響を大きく受けます｡
○物価連動債券は､物価変動などにより､元本や利払い額が変動するﾘｽｸがあります｡物価が下落した場合や金利が上昇した場合には､一般的に物価連動債券の価格が下落し､ﾌｧﾝﾄﾞの基準価額が値下がりする要因となります｡
【流動性ﾘｽｸ】
○市場規模や取引量が少ない場合､組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず､不測の損失を被るﾘｽｸがあります｡
○一般に新興国の株式および債券は､先進国の株式および債券と比較して､市場規模や取引量が少ないため､相対的に流動性ﾘｽｸが高いと考えられます｡
【信用ﾘｽｸ】
○一般に投資した企業の経営などに直接･間接を問わず重大な危機が生じた場合には､ﾌｧﾝﾄﾞにも重大な損失が生じるﾘｽｸがあります｡
○一般に公社債および短期金融資産にﾃﾞﾌｫﾙﾄ(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には､公社債および短期金融資産の価格は下落(価格がｾﾞﾛになることもあります｡)し､ﾌｧﾝﾄﾞの基準価額が値下がりする要因となります｡
○一般に新興国の債券は､先進国の債券と比較して､利回りが高い反面､価格変動が大きく､ﾃﾞﾌｫﾙﾄが生じるﾘｽｸが高いと考えられます｡
【為替変動ﾘｽｸ】
○外貨建資産については､一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には､ﾌｧﾝﾄﾞの基準価額が値下がりする要因となります｡
【ｶﾝﾄﾘｰ･ﾘｽｸ】
○投資対象国である新興国における非常事態など(金融危機､ﾃﾞﾌｫﾙﾄ､重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入､自然災害､ｸｰﾃﾞﾀｰや重大な政治体制の変更､戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては､ﾌｧﾝﾄﾞにおいて重大な損失が生じるﾘｽｸがあり､投資方針に従った運用ができない場合があります｡
○情報の開示などの基準が先進国とは異なることから､投資判断に際して正確な情報を充分に確保できない場合があります｡
○ﾌｧﾝﾄﾞの投資対象有価証券が上場または取引されている諸国の税制が先進国と異なる場合があります｡また､それらの諸国における税制が一方的に変更されたり､新たな税制が適用されたりすることもあります｡以上のような要因は､ﾌｧﾝﾄﾞの信託財産の価値に影響を与える可能性があります｡
【ﾃﾞﾘﾊﾞﾃｨﾌﾞﾘｽｸ】
○金融契約に基づくﾃﾞﾘﾊﾞﾃｨﾌﾞとよばれる金融派生商品を用いることがあり､その価値は基礎となる原資産価値などに依存し､またそれらによって変動します｡ﾃﾞﾘﾊﾞﾃｨﾌﾞの価値は､種類によっては､基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります｡また､取引相手の倒産などにより､当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るﾘｽｸ､取引を決済する場合に反対売買ができなくなるﾘｽｸ､理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるﾘｽｸなどがあります｡
※ﾌｧﾝﾄﾞが投資対象とする投資信託証券は､これらの影響を受けて価格が変動しますので､ﾌｧﾝﾄﾞ自身にもこれらのﾘｽｸがあります｡
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$O!基準価額･ｸﾞﾗﾌ･分配金
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資産成長型
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日興ｱｾｯﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ株式会社
金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第368号
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