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[2010/1/4]
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2009年の株式市場の回顧と2010年の展望
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投資家の皆様へ
2009年の株式市場の回顧と2010年の展望

●2009年の日本株式市場を振り返る

→2009年の日経平均株価の推移と主な出来事

以下では､日経平均株価の動きを中心として､日本株式市場の1年を振り返ります｡

◆上半期
米株式相場の反発や円安などを受けて､1月初めこそ上昇したものの､同月半ば以降は､内外経済指標の悪化や金融ｼｽﾃﾑ不安､国内主要企業の業績見通しの下方修正などが嫌気され､下落基調となりました｡そして3月には､世界的な景気後退と金融不安との悪循環への懸念などが強まり､ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊後の安値を更新しました｡しかし､ その後､内外における政策対応への期待の高まりや､為替の円安推移などを受けて上昇に転じると､世界景気や企業業績の底入れ期待を反映し､4月以降は上げ幅を拡大しました｡

◆下半期
内外経済指標の悪化や円高などが嫌気され､7月中旬にかけて下押しする場面があったものの､その後は､米 主要企業の予想を上回る決算が相次ぎ､海外株式相場が上昇基調となったことを受けて反発しました｡また､国内でも企業業績の改善期待が高まったほか､円高の一服も株価上昇の追い風となりました｡さらに､日本株式の 出遅れに着目した海外投資家の買いもあり､8月には年間高値を記録しました｡秋以降は､民主党政権発足に 伴なう政策の不透明感や､再度の円高進行､大型増資に伴なう需給悪化懸念などから軟調な展開となりました｡ しかし､12月初めに日銀が追加金融緩和策を発表すると､円高一服や政策不信の後退などから上昇に転じました｡

日経平均株価の年間騰落率は+19.0%と､3年ぶりにﾌﾟﾗｽとなったものの､海外の主要株式相場の上昇に見劣りするものとなりました｡(<世界の主要株価指数の年間騰落率>をご参照ください｡)

→国内主要株価指数の年間騰落率

→業種別年間騰落率(東証33業種､上位･下位10業種)

→ご参考:世界の主要株価指数の年間騰落率

●2010年上半期の展望

<要約>

(1)日･米･ﾕｰﾛ圏(G3)では緩やかな景気回復が続くものの､個人消費の停滞や設備投資の低迷などを背景に､回復ﾍﾟｰｽは市場の期待を下回るものと見込まれます｡

(2)G3の中央銀行は､いずれも政策金利を据え置く一方､異例の流動性供給策を徐々に解除 するものと見込まれます｡しかし､これに伴なう市場金利の上昇は､景気回復が緩やかなことなどから､僅かなものにとどまるとみられます｡

(3)世界の株式相場は､2009年の急騰後ということもあり､上値は限定的とみられます｡為替については､米ﾄﾞﾙへの売り圧力が続くとみられるものの､円高･米ﾄﾞﾙ安には歯止めがかかると考えています｡

◆景気
弊社では､米国のGDP成長率を2010年上期で前期比年率+1.8〜+2.3%程度､通年で 前年比+1.5〜+2.0%程度と見込んでいます｡
これらの見通しは市場の平均的な予想を下回っていることから､これが現実のものとなれば､株式市場で失望売りにつながる可能性があると言えるでしょう｡
また､日･ﾕｰﾛ圏とも米国の成長ﾍﾟｰｽを下回り､なかでも日本が最低になるとみられます｡一方､中国の成長率は､大規模な景気刺激策と堅調な消費に 加え､輸出の回復が寄与し､力強いﾍﾟｰｽを維持することでしょう｡
そして､地域によって 状況は異なるものの､新興国全体でも､経済成長は引き続き加速する見通しです｡

◆金融政策および債券市場
G3の中央銀行は､政策金利を2009年末の水準で据え置く一方､世界的な金融危機への対策として導入した異例の流動性供給策を徐々に解除すると見込まれます｡
ただし､いずれの国･地域も景気回復が緩慢であり､特に日本の場合にはﾃﾞﾌﾚ傾向が引き続き 顕著とみられることなどから､債券利回りの上昇余地は限定的と考えられます｡

◆株式市場
世界的に経済指標が反発したほか､質の問題はあるものの企業収益も改善していることを受け､ほとんどの株式相場が2009年に底打ちし､その後も上昇を続けています｡
こうした なか､多くの投資家が自信を回復したとみられるものの､懐疑的な見方も少なからず残っており､かなりの待機資金が今後の成り行きを見守っている状況にあると考えられます｡
ただし､世界の株式相場が現在､割高ではないものの､割安とも言えない水準にあることや､上述のような経済見通しなどを前提にすると､上値は限定的と考えられます｡
また､万が一､企業 業績予想が下方修正されるようなことがあれば､株式相場は崩れやすい状況にあるとも言えそうです｡

◆為替
米国の景気回復力の弱さ､超低金利政策の長期化､米ﾄﾞﾙに対する信認の低下などを背景に､米ﾄﾞﾙの下落傾向が続くとみられます｡
ただし､FRB(連邦準備制度理事会)の超低金利政策の見直しに対する市場の関心が高まるに連れて､ﾃﾞﾌﾚ傾向の強い日本経済との違いがより意識されるようになり､円高･米ﾄﾞﾙ安に歯止めがかかるとみられます｡

◆国際商品市況
これまでの積極的な財政刺激策や金融緩和策が徐々に解除されていくなかで､世界経済の成長率が市場の平均的な予想を下回ることも想定され､原油をはじめとする国際商品市況は､短期的にやや軟化する可能性が考えられます｡

●2010年の主な注目点

→2010年の主な注目点

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■当資料は､日興ｱｾｯﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄが投資環境についてお伝えすることを目的として作成したものであり､特定ﾌｧﾝﾄﾞの勧誘資料ではありません｡また､弊社ﾌｧﾝﾄﾞの運用に何等影響を与えるものではありません｡なお､掲載されている見解は当資料作成時点のものであり､将来の市場環境の変動等を保証するものではありません｡■投資信託は､値動きのある資産(外貨建資産は為替変動ﾘｽｸもあります｡)を投資対象としているため､基準価額は変動します｡したがって､元金を割り込むことがあります｡投資信託の申込み･保有･換金時には､費用をご負担いただく場合があります｡詳しくは､投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください｡
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